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宗教評論家・薄井秀夫「終活WEBソナエ」

全日仏がお布施や戒名といった事柄について、宗教行為は商品化すべきでないという趣旨の抗議文を出すのは、私が記憶している限りでは５回目のことです。これら５回にわたる全日仏の対応ですが、その問題の構造はほとんど同じです。
まず第一に、どれもお寺とお金の問題だということです。１９年前の場合は、戒名に関するお金のことです。そして、イオン、おぼうさんどっとこむ、ユニクエ スト・オンラインに対しては、葬儀の時のお布施についてです。そして、今回のアマゾンの場合は、年忌法要などの法事の時のお布施です。どれもお寺に渡すお 金に関してです。もうひとつは、こうした問題に対して全日仏が「本来の○○はこうあるべき」ということを主張し、企業や社会的風潮を批判しているということです。その主張は一貫して、お布施は料金ではない、お布施は金額を明示すべきではない、という内容です。
ただ、全日仏はこれまで繰り返しこうしたコメントを出してきましたが、状況は何も変わりませんでした。そして今回も、おそらく状況が変わることはないで しょう。たとえアマゾンにサービスをやめさせることができたとしても、また次の会社が出てくるだけのことです。（宗教評論家・薄井秀夫「終活WEBソナ エ」2016.01.08）